マイホームを購入する際に一番気を付けたいのが資金計画です。
ついついマイホームの価格だけに目が行きがちですが、それ以外にも必要な諸費用やランニングコストなどを考慮しておかなければなりません。
この記事ではこれからマイホームの購入をお考えの方に向けて、資金計画に関する注意点についてご説明します。
マイホームの資金計画の注意点その1：物件価格以外の諸費用
マイホームの資金計画を立てるうえの注意点は、物件価格以外にかかる「諸費用」の内容を把握しておく必要があるという点です。
諸費用は具体的に次の費用が挙げられます。
印紙税（不動産譲渡契約書、建設工事請負契約書、住宅ローン契約書など）
住宅ローンの借入費用（保証料、事務手数料、団体信用生命保険料など）
不動産登記費用（登録免許税、司法書士報酬、印紙税など）
保険料（火災保険、地震保険など）
仲介手数料（仲介の場合）
修繕積立基金（マンションの場合）
引っ越し費用
新たに買い足す家具家電費用（カーテン、エアコン、照明器具など）
不動産取得税（条件によって購入後に必要）
このように土地や建物などの物件価格以外にもさまざまな諸費用が必要となるため、しっかりと考慮しておく必要があります。
マイホームの資金計画の注意点その2：月々のコストは家賃並み？
よく「家賃並みの返済額で購入できる」といった文言を耳にすることがありますが、実際にはマイホーム購入後にさまざまなランニングコストがかかるため、毎月支払う金額が家賃並みではなかったケースは少なくありません。
いくら物件価格に対する返済額が家賃並みであっても、月々の負担が同じとは限らないというのは大きな注意点といえます。
固定資産税・都市計画税の支払い
マイホーム購入後には戸建てであってもマンションであっても、固定資産税や都市計画税を定期的に支払わなければなりません。
将来の修繕に備えた積み立て
長く住んでいると、設備や建物の修繕や、リフォームをしなければならない時が訪れます。
そのような場合に備えて毎月修繕費の積み立てておくことも必要となります。
管理費・修繕積立金など
マンションを購入した場合は、毎月の返済額にプラスして、管理費や修繕積立金などを支払う必要があります。
金利の変更による上乗せ
住宅ローンの金利が「変動金利」であれば、途中で金利が変更する可能性があります。
金利が高くなった場合は、その分を上乗せして支払わなければなりません。
このようにランニングコストも考えると、資金計画をおこなううえで「家賃並みの返済額」では済まない場合がほとんどであるという注意点を考慮しておく必要があります。
まとめ
マイホームを購入するとき資金計画を立てる際は、上記のような諸費用やランニングコストなどの注意点を把握したうえでおこなう必要があります。
これらにくわえて教育資金や老後資金の必要額も考慮して返済可能な額を算出し、自分たちが購入できる物件価格の上限を決めておくと良いでしょう。
いずれにしても無理のない範囲で資金計画を立てることが大切です。
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